キュービクルとは?構造・中身・容量・設置基準を電気設備設計のプロが図解
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キュービクルとは?中身・構造・容量と設置時の確認事項を図解

キュービクルの中身と構造を、箱内外・主回路・計測保護回路に分けた概念図で解説します。主要機器の働き、kWとkVAの違い、変圧器容量を考える手順、設置場所・離隔・点検空間・将来の搬出入で確認すべき事項を整理します。

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猪狩理

設備設計士

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更新日

キュービクルとは、変圧器や開閉器、保護装置、計器などを金属製の外箱に収めた受電設備です。正式には「キュービクル式高圧受電設備」といい、ビル・工場・学校などで使われます。代表的な用途は、6,600Vで受けた電力を、照明・コンセント・動力機器で使用する電圧に変換し、安全に配ることです。

中身を理解するときは、電気が通る「主回路」と、状態を測る「計測・保護回路」を分けて見ます。容量や設置場所を決めるときも、箱の大きさだけでなく、負荷・保守・将来の交換まで確認することが大切です。

キュービクルの役割

受変電設備は、電力を受け、必要な電圧へ変換し、事故から保護する設備全体の呼び名です。キュービクルは、その設備を外箱に収めた形式の一つです。受変電設備が設備の機能、キュービクルが形式、電気室が設置する空間、と整理できます。関係の詳しい説明は受変電設備とはをご覧ください。

低圧側は100V・200Vが代表例ですが、400V動力など、建物や機器に応じた構成もあります。高圧受電が適するかは必要電力と供給条件を含めて検討します。「契約電力が何kWなら必ずこのキュービクル」と、箱の形式まで一律に決まるものではありません。

キュービクルの中身と各機器の働き

すべてのキュービクルに、次の機器が同じ順番で入るわけではありません。受電方式・容量・保護方式によって、採用する機器や配置が変わります。PAS・UGSなどの区分開閉器は構内受電系統の機器であり、キュービクルの外に設置されることもあります。

機器・略号

主な役割

図面での確認点

区分開閉器 PAS・UGS

構内側の電路を開閉・区分する

責任分界点、箱内外の位置、保護装置との組合せ

断路器 DS

点検等で電路を切り離す

負荷電流を遮断する機器と混同しない

負荷開閉器 LBS・高圧限流ヒューズ PF

負荷回路の開閉、ヒューズによる短絡保護

PF・S形など、組合せによる保護方式

真空遮断器 VCB

継電器の指令等を受けて電流を遮断する

主遮断装置、定格、保護協調

変圧器 T・Tr

使用する機器に合わせて電圧を変換する

電灯・動力の区分、相数、電圧、容量

VT・CT・VCT

電圧・電流を計測に適した値に変換する

計測点、変成比、計器・継電器への接続

保護継電器 OCR・GR等

異常を検出し、遮断装置へ動作指令を出す

何を検出し、どの装置を動かすか

進相コンデンサ SC・直列リアクトル SR

力率改善や高調波等への対策を担う

高圧側・低圧側の設置位置、回路構成

避雷器 LA

雷サージによる過電圧から機器を保護する

接続位置と接地

主遮断装置に遮断器を使うCB形と、負荷開閉器・高圧限流ヒューズを組み合わせるPF・S形では保護の仕組みが異なります。機器の選定は名称だけでなく、電流を検出する装置と遮断する装置の組合せで確認します。参考:日本電気技術者協会「高圧自家用受電設備の保護」。

図解:主回路と計測・保護回路を分けて見る

以下はCB形を題材にした概念図です。実際の単線結線図や施工図ではなく、機器の配置・接続順・箱内外の範囲は設備ごとに異なります。計器や継電器を、変圧器の後ろへ直列につなぐ図ではありません。

範囲・回路

接続関係の概念

見分ける点

箱外にも設ける受電系統

電力系統 → 区分開閉器等 → キュービクルの受電部

責任分界点・計量点・機器位置を個別確認

箱内の主回路の例

受電部 → 主遮断装置 → 変圧器 → 低圧配電部 → 建物の負荷

建物に電力を供給する経路

計測回路の例

主回路の計測点 → VT・CT等の二次側 → 電圧計・電流計等

主回路から計測情報を取り出す

保護回路の例

CT・ZCT等の検出信号 → 保護継電器 → 主遮断装置等への動作指令

電力の供給経路ではなく、検出と制御の経路

保護継電器が異常を検出し、対応する遮断装置が電路を遮断する、という役割分担を押さえると、単線結線図を読みやすくなります。実設備では、結線図の凡例と保護方式を照合してください。

容量を考える手順:kWとkVAを区別する

負荷の把握からバンクごとの選定へ

キュービクルの容量は、内部の変圧器容量の合計をkVAで表すことが一般的です。一方、最大需要電力や契約電力は通常kWで扱います。両者をそのまま比較して余裕を判断することはできません。

  1. 照明・コンセント・空調・生産機器等を列挙し、入力電力の単位と運転条件を確認する。
  2. 同時に使用する負荷と運転時間を整理し、電灯・動力などの系統ごとに需要を見積もる。
  3. 力率を含めて必要な皮相電力を求める。モーター始動や高調波等の影響も確認する。
  4. 変圧器の構成・標準容量・運用時の負荷状態・将来増設を比較して選ぶ。

例えば、あるバンクの有効電力が80kW、力率が0.8であると仮定すると、皮相電力は 80 ÷ 0.8 = 100kVA です。これは単位の関係を示す例であり、100kVAの変圧器をそのまま選べるという設計結果ではありません。需要率を適用する段階と、kWをkVAへ換算する段階を分けることが重要です。

また、キュービクル全体に余裕があっても、特定の変圧器や幹線だけが過負荷になることがあります。既設の増設判断では、変圧器ごとの負荷実測、保護装置、ケーブル、盤の増設余地を確認します。詳細は変圧器容量の計算手順とkVA・kW・力率の関係で整理しています。

将来余裕を一律の割合で決めない

余裕が小さすぎると増設しにくく、過大な容量は初期費用・設置面積・損失等に影響します。新しいテナント、生産ライン、EV充電設備などの具体的な計画と、現在の負荷実績を基に検討します。容量の余裕と、盤を追加できる空間の余裕は別々に確認してください。

設置場所・保守スペース・更新経路の確認

離隔距離は、保守作業に必要な空間と、火災予防上の建物等からの距離を分けて確認します。設置場所、用途、自治体の条例、認定条件、メーカー仕様によって適用条件が変わるため、「どの面も一律1m」とは判断できません。

確認項目

設計時に整理すること

操作・点検

扉開閉、機器の引出し、作業員の通行、測定作業に必要な空間

消防・周辺条件

建物開口部・可燃物との位置関係、用途に応じた条例・認定条件

荷重・基礎

機器重量、屋上床荷重、基礎・耐震固定、構造設計との整合

環境

浸水、塩害、降雪、熱、換気、騒音、雨水侵入への対策

搬入・更新

車両やクレーンの接近、搬出入経路、交換時の開口・揚重条件

将来増設

増設する盤・変圧器の置場、幹線ルート、工事中の運用

国土交通省「建築設備設計基準」でも、保守・増設空間や更新時の搬入ルート、水害等への対策を整理しています。これは官庁施設の基準であり、個々の民間案件では適用法令と設計条件を別途確認します。

設置後の点検と更新まで含めて計画する

高圧受電設備では、保安規程と、主任技術者の選任又は要件を満たす外部委託承認など、保安体制を整えます。点検頻度や停電点検の扱いは、その体制・設備条件・承認内容に応じて確認します。設計時から停電可能時間、点検動線、緊急時の連絡先、将来の交換方法を整理しておくと、管理者へ引き継ぎやすくなります。

キュービクルの計画では、中身の機器を理解したうえで、容量・保護・設置・維持管理を一体で検討します。新築だけでなく、用途変更や増設でも、既存図面と負荷実績を用意して電気設備設計者と保安担当者に相談することが、合理的な計画の出発点です。

参考資料

資料確認日:2026年10月9日。