壁を貫通する設備配管スリーブと区画処理の断面イラスト
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設備スリーブとは?配管スリーブの種類と梁貫通・防火区画貫通の注意点

設備スリーブの役割、鋼管・樹脂管・紙製仮枠などの使い分けを解説。配管と保温を含む寸法、梁貫通の構造調整、防火区画・防水部の処理、スリーブ図の確認項目を整理します。

猪

猪狩理

設備設計士

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更新日

設備スリーブは、配管などを壁・床・梁へ通すために設ける筒状の部材です。コンクリートへ先に埋め込むことで貫通孔を確保するほか、防水や配管の納まりに必要な役割を持つものがあります。

穴があれば配管を通せるというものではなく、構造、防火、防水、保温、施工空間を同時に満たす必要があります。設計段階で必要な径と高さを整理し、建築・構造の担当者と位置を調整することが重要です。

スリーブと配管・開口の違い

流体を運ぶ配管と、その周囲にあるスリーブは別の部材です。スリーブを残す工法も、仮枠を取り除いて開口だけを残す工法もあるため、図面には材質と完成時の状態を示します。

種類の例

用途・特徴

確認事項

鋼管・亜鉛鉄板製

一般の配管貫通部など

必要強度、腐食対策、適用する仕様

つば付き鋼管製

地中等で水密性を要する部分

つばと躯体の納まり、配管との間の止水

樹脂管製

指定された部位の開口確保など

構造・防火条件、残置の可否

紙製仮枠

所定の条件を満たす部分の開口確保

変形防止、撤去、梁・柱等への適用条件

公共建築工事標準仕様書では部位別の材料・条件が定められています。例えば紙製仮枠には使用できる箇所や径などの条件があり、配管施工前に取り除く扱いです。これらは採用する設計図書の仕様として確認し、すべての建物に共通する法定の材料表とは区別します。

スリーブ径は保温と隙間を含めて決める

呼び径だけでサイズを決めず、配管の実際の外径、保温厚さ、被覆、必要な充填材や施工空間を確認します。公共建築工事標準仕様書の令和7年版では、原則として管の外径に保温厚さを含めた寸法より40mm程度大きな径が目安とされています。

説明用に管外径50mm、保温厚さが片側20mmと仮定すると、保温後の外径は90mmです。径方向に40mmの余裕を見込むなら約130mmが検討の出発点になります。ただし、これだけで採用径は確定せず、防火措置の認定条件、施工誤差、実際のスリーブ内径を照合します。

隙間を大きくすればよいわけでもありません。開口が大きくなると構造上の条件や防火措置の適用範囲が変わります。排水管では勾配を含め、梁の貫通位置と下流の接続高さまで確認します。図の読み方は配管図面の見方も参照してください。

梁貫通は構造図と補強条件を優先する

梁は建物を支える構造部材です。貫通孔の径、柱からの距離、上下位置、孔同士の間隔、補強方法について、対象建物の構造図と構造設計者の確認を受けます。

項目

照合する内容

孔径

スリーブの外径、梁断面、補強工法の適用範囲

位置

柱・梁端部、主筋・あばら筋、他の貫通孔との関係

補強

補強筋や補強材、必要なかぶり、施工可能性

高さ

基準レベル、配管勾配、天井・仕上げとの納まり

「孔径が梁せいの3分の1以下」などの数値は、構造種別や工法の条件と組み合わせて扱います。一つの数値だけで貫通可能とは判断できません。先付け位置を変更する場合や、後からコアで開ける場合も、構造と埋設物を確認し、無断で鉄筋を切断しないことが基本です。

防火区画の貫通はスリーブだけでは完成しない

防火区画を貫通する部分は、適用法令と対象区画に応じた防火措置を行います。金属製スリーブを使った、又は周囲をモルタルで埋めたという理由だけで、必要な性能を満たしたとは限りません。

大臣認定工法を使う場合は、壁・床の種類と厚さ、開口形状・寸法、管材・管径、保温材、占積率、スリーブの有無、充填材・施工厚さなどの組合せを確認します。同じ製品でも認定番号によって適用範囲が異なります。

照合対象

見落としやすい点

区画の種類

建築基準法の区画と消防法の区画を区別

貫通する管

保温付き配管、樹脂管、複数管の組合せ

開口と充填

認定の開口上限、隙間、充填材料・量

施工記録

認定番号、使用部材、写真、表示ラベル

認定条件にない組合せを、現場の判断で材料を足して代用しません。配管経路と防火区画を重ね、必要な工法をスリーブ寸法の確定前に選びます。法規の確認は配管と建築基準法のチェック項目を参照してください。

防水・変位・施工記録まで計画する

地下外壁などでは、スリーブとコンクリートの間、配管とスリーブの間の両方に漏水経路が生じ得ます。水圧、防水層との接続、配管の動き、止水材の適用条件を確認します。防火材と止水材は役割が異なるため、必要な性能をそれぞれ確保します。

スリーブ図には番号、用途、径、材質、通り芯からの距離、基準高さ、区画・防水条件を記載します。取付後はコンクリート打設前の位置確認と写真を残し、変更内容を設備の竣工図書へ反映してください。将来用の未使用孔も、必要な防火・防水処理を行います。

参考資料

資料確認日:2026年11月12日。孔の位置・寸法と処理方法は、構造図、設計仕様、採用する認定工法に合わせて確定してください。

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