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金属ダクト工事・ワイヤリングダクトとは？施設条件と選定

金属ダクト工事と盤内のワイヤリングダクトを区別して解説。施設場所、20％・50％の収容条件、内部断面積を使う計算例、支持・接地・分岐接続、放熱と信号配線、区画貫通の確認事項を整理します。

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猪狩理

設備設計士

金属ダクト工事は、金属製ダクトの中に電線を収める低圧屋内配線の工法です。一方、「ワイヤリングダクト」は電線の整理・保護に使う配線ダクトの呼称で、制御盤内の側孔付き樹脂ダクトを指すこともあります。用途と材質、施設する場所を確認し、盤内用品を建物の金属ダクト工事の代わりに使わないことが基本です。

金属ダクトとワイヤリングダクトの違い

第162条では、金属ダクトは幅が5cmを超え、厚さ1.2mm以上の鉄板または同等以上の強さの金属製で、堅ろうに製作したもの等とされています。ふた・端末・接続・防食も含めたシステムとして選び、寸法だけで一般の金属製箱を代用しません。

一般の低圧屋内配線では、金属ダクト工事は乾燥した展開場所、または乾燥した点検できる隠ぺい場所で検討します。湿気・水気のある場所や点検できない隠ぺい場所へ、単にふたを付ければ採用できるという工法ではありません。施設場所は電技解釈156-1表、工事の詳細は第162条を照合します。

使用する電線は、屋外用ビニル絶縁電線を除く絶縁電線です。電線を外部へ引き出す部分の損傷防止、内部に被覆を傷めるものを収めないこと、垂直部で電線を適切に支持することも確認します。支持・保護材の違いはケーブルラックの選定と比較すると整理しやすくなります。

第162条の金属ダクト工事では、絶縁被覆を含む電線断面積の総和を、ダクト内部断面積の20％以下とするのが原則です。導体の公称断面積だけを足す計算ではありません。

電光サイン装置・出退表示灯等、または自動制御・遠方操作・遠方監視の信号回路等の配線のみを収める場合には、50％以下とできる規定があります。「弱電も一緒に入る」「盤の中に使う」という理由で全てのダクトを50％にすることはできません。

説明用に、有効内部寸法が100mm×50mm、収める円形電線の仕上外径が全て4mm、本数40本と仮定します。ダクト面積は5,000mm²、電線1本の断面積はπ×4²÷4≒12.57mm²です。

40本の合計は約502.7mm²、収容率は502.7÷5,000×100≒10.1％となります。原則20％の面積条件には収まる計算ですが、許容電流、接続部、隔離材、曲がり部分の作業空間まで適合することを示す結果ではありません。異径の電線は種類ごとに計算して合計します。

長い経路や負荷が大きい場合は、電線サイズと電圧降下も別に確認します。関連する計算は幹線設計と電圧降下で整理しています。

ダクト相互は機械的に堅ろうに、電気的にも完全に接続します。支持点間は原則3m以下、取扱者以外が出入りできない場所で垂直に取り付ける場合は6m以下という条件があります。ただし製品の耐荷重や施工条件によって、さらに短い間隔が必要になることがあります。

接地は使用電圧300V以下ではD種、300Vを超える場合は原則C種とされ、後者には所定の接触防護措置による扱いがあります。ふたや接続部を含む電気的連続性を確認し、例外を使う場合は条件を図面に残します。

内部の電線接続は原則として設けませんが、分岐接続で、その接続点を容易に点検できる場合には例外があります。ふたを開けても接続点へ到達できない構成や、施工後に天井等で閉じる計画は避けます。ダクトの終端閉そく、じんあいの侵入防止、水のたまる低い部分を設けないことも必要です。

盤内ダクトは、配線本数に加えて、端子台までの引出し、側孔の寸法、ふたの取外し、温度、難燃性、油等の環境を確認します。外径に基づく収納本数の目安は、線種が変わるとそのまま流用できません。

動力・インバーター出力とセンサー等の信号配線は、ノイズの影響を考慮して経路を分けます。セパレーターを入れるだけで全ての混在条件が解決するわけではなく、電圧・絶縁・隔離・接地と機器の施工指示を照合します。信号配線の全体計画は弱電・情報通信設備の設計も参照してください。

防火区画の貫通では、ダクトの内側・外側、収容電線、開口寸法等が適用する工法の条件に合うことを確認します。

参考資料

資料確認日：2026年11月12日。計算は説明用の仮定です。施設条件・収容規定・製品仕様を組み合わせて選定してください。