センサー、調節器、電動弁による空調制御のイラスト
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空調の自動制御とは?二位置制御・PID制御の基礎

空調の自動制御を、センサ・調節器・操作器の関係から解説。二位置制御のヒステリシスとP・I・Dの役割、空調への適用、調整前に確認する項目を整理します。

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猪狩理

設備設計士

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更新日

空調の自動制御は、温度・湿度・圧力などの測定値を使い、弁やダンパ、送風機などを動かして目標の状態に近づける仕組みです。二位置制御は出力を二つの状態に切り替え、PID制御は偏差やその変化を使って操作量を計算します。

どちらを採用するかは必要な精度、機器の特性、応答の遅れで判断します。制御方式を複雑にする前に、測る場所と実際に動かせる機器を確認することが設計の出発点です。

自動制御を構成する三つの要素

基本となるのは、測定結果を制御へ戻すフィードバックです。設定値をSP、測定値をPV、操作量をMVと表すことがあります。室温を制御する場合、温度センサで測り、調節器が設定値と比較し、冷温水弁などの操作器へ指令を出します。

要素

空調の例

設計上の注意

検出部

室温・給気温度・静圧センサ

目的に合う位置、範囲、精度を選ぶ

調節部

DDC・温度調節器

制御動作、設定範囲、運転条件を決める

操作部

電動弁・ダンパ・インバータ

容量、動作方向、速度、信号を合わせる

中央監視画面で設定値を変更する機能と、現場で連続的に制御する機能は役割が異なります。給気量による制御の前提はVAV・CAVの風量制御も参照してください。

二位置制御とヒステリシス

二位置制御は、機器をON・OFF、弁を開・閉など二つの状態で動かす方法です。構成を比較的単純にできますが、設備や室内に蓄えられた熱と応答の遅れにより、測定値は切替後も変化します。

例えば説明用に、室温が27℃以上になれば冷房をON、25℃以下になればOFF、その間は直前の状態を保持すると仮定します。この切替温度の差がヒステリシスです。ここでの数値は仕組みを示す仮定で、推奨室温や機器の標準設定ではありません。

幅を狭くしすぎると頻繁な発停につながり、広くすると温度変動が大きくなり得ます。圧縮機などでは機器側の最小運転時間・停止時間も守ります。ヒステリシスと、冷房も暖房もしない中立帯は別の設定として整理します。

P・I・Dは何を調整するのか

Pは現在の偏差、Iは偏差が続いた影響、Dは変化の速さに着目する動作です。実際の計算方法とパラメータの表し方は調節器により異なるため、設定値を別機種へそのまま移せるとは限りません。

動作

働き

調整時の注意

P:比例

偏差に応じて操作量を変える

反応を強めすぎると振動しやすい

I:積分

偏差の継続を反映し、残るずれを減らす

強すぎる積分は行き過ぎの原因になる

D:微分

変化速度に応じて応答を補う

測定ノイズへの反応を確認する

Pだけでは、負荷条件により目標値からずれた状態で落ち着くことがあります。Iを加えたPI制御はそのずれの解消を狙います。Dを加えるかは対象の応答やノイズを見て判断し、すべての空調系統にPIDが最適とは決めつけません。

操作量が上限に張り付いても偏差が残るときは、積分が過度に蓄積することがあります。積分の制限や手動・自動切替時の処理など、採用する調節器の機能も確認します。

空調設備への適用を考える

冷水弁を開くと温度が下がり、温水弁を開くと上がります。同じ温度制御でも作用方向が逆になるため、測定値が高いときにどちらへ動かすかを制御説明書で明記します。弁の開度と流量、空調能力が単純に比例するとも限りません。

対象例

主な操作対象

併せて確認すること

室温・給気温度

冷温水弁、能力設定

冷暖房切替、温度制限、応答の遅れ

ダクト静圧

送風機の回転数

最低風量、センサ位置、末端の状態

加湿

加湿量、加湿器の発停

結露防止、送風確認、上限湿度

簡易な発停制御

機器のON・OFF

許容変動、発停回数、機器の保護条件

系統の選択は空調方式の選定と一緒に検討します。凍結防止、過熱防止、送風停止時の加湿停止などの保護・インターロックは、通常の温度調整とは分けて必要な機能を確保します。

調整前にセンサ・機器・記録を確認する

温度が安定しないとき、まずセンサのずれ、日射や吹出口の影響、弁の固着、流量不足、フィルタの汚れ、機器容量を確認します。調節器の値だけを変えても、測定や機器側の原因は解消しません。

調整は測定値・設定値・操作量を同じ時刻で記録し、変更を一つずつ行います。起動時、通常運転、負荷変動時を比較し、変更前後の条件と値を残します。オートチューニングを使う場合も、試験中の設備への影響と運転条件を確認してください。設定の記録は竣工図書・運用資料へ反映します。

参考資料

資料確認日:2026年11月12日。制御方式と調整値は対象機器の特性に合わせて決め、メーカーの仕様・保護条件を優先してください。

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