地中配管とケーブルを収めるハンドホールの断面イラスト
設備設計ナレッジ電気設備

ハンドホールとは?設置基準と地中埋設配管の深さ(電技・内線規程)

電気用ハンドホールの役割と設置計画を解説。マンホールとの違い、直接埋設と管路式の深さ、曲げ半径と内寸、ふた・本体の荷重、止水・浮上り・接続、埋戻し前の検査と竣工図の確認を整理します。

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猪狩理

設備設計士

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更新日

ハンドホールは、地中の電気・通信管路で、ケーブルの引入れ、方向転換、分岐や点検等のために設ける地中箱です。人が入って作業する空間を持つマンホールとは用途・寸法が異なります。計画では箱の大きさに加え、管路の深さ、ケーブルの曲げ、車両荷重、水の影響、将来の引替えをまとめて確認します。

ハンドホールの役割と設置位置

長い直線経路の途中、曲がりや分岐、建物への引込付近などに、通線と保守に必要な位置を計画します。間隔はケーブルの許容張力・側圧、管の曲がりと長さ、施工方法等で決まり、「何mごとに置けば必ず適合する」という選び方はできません。

設置する場面

確認すること

長い管路の途中

引張力、延線方向、作業機械の配置

曲がり・分岐

ケーブルの曲げ半径、管口の位置

建物への引込付近

止水、地盤・建物の変位、点検性

将来増設する位置

予備管、管端閉そく、再掘削の可否

ふたを開ける作業スペースを確保し、常時駐車する場所や大型設備で塞がれる位置を避けます。道路や公共用地へ設ける場合は、道路管理者等の条件を確認します。

地中埋設配管の深さ|直接埋設と管路式を分ける

電技解釈第120条では、地中電線路を管路式・暗きょ式・直接埋設式に分けています。一般に知られる1.2m・0.6mは、直接埋設式の規定に対応する値です。管路式は管へ加わる車両等の圧力に耐えることが基本で、両者を混同しません。

方式・場所

深さ・施設の考え方

直接埋設・重量物の圧力を受けるおそれがある場所

原則1.2m以上

直接埋設・その他の場所

原則0.6m以上

直接埋設の例外

ケーブル種類・施設条件等を考慮し、加わる圧力に耐える施設の条件を確認

管路式

管が受ける圧力への耐力を確認。管種・管径・土被り・施工条件を組み合わせる

内線規程や高圧受電設備規程、JIS C 3653、適用する標準図等には、具体的な管材・埋設条件の確認事項があります。例えば所定の需要場所・管径・管種等を満たす管路の0.3m以上という扱いを、あらゆる場所の最低深さとして流用しません。

土被りを舗装面から測るのか舗装下面から測るのか、管頂・ケーブル等のどの位置を基準とするのかも、適用資料に合わせて図示します。道路占用、他埋設物との離隔、凍結、植栽、将来の掘削条件が追加で影響します。

サイズは曲げ半径と作業空間から選ぶ

内寸の計画では、管の呼び径だけでなく、ケーブル外径と最小曲げ半径、管口の突出、支持材、余長、接続部の有無を確認します。90度に曲げる経路では、平面と断面の両方で曲線を描いて干渉を確認します。

国土交通省の令和7年版電気設備工事標準仕様書では、低圧ケーブルの単心以外は仕上り外径の6倍以上等の内側曲げ半径を示しています。仮に対象ケーブルの外径30mmで、この条件を適用するなら内側半径は180mm以上です。ただし、これは箱の内寸180mmで足りるという意味ではありません。ケーブルの太さ・管口・作業余裕を加え、メーカーがより厳しい値を示す場合はそちらを照合します。

多条布設や光ケーブルでは、引入れ時と固定後の許容曲げ、張力、側圧も確認します。管径計画は電線管サイズの計算を入口に、地中管材とケーブルの仕様まで照合してください。

ふた・本体・基礎を一体で荷重に合わせる

歩行者のみの場所、乗用車が通る場所、トラック等が通る場所では必要な耐荷重が異なります。T区分や破壊荷重、安全荷重の表示は試験条件とセットで確認し、表示数値を車両総重量と単純に対応させません。

耐荷重が高いふたを選んでも、箱本体と基礎が車両用に対応していなければ成立しません。例えば未来工業の樹脂製ハンドホールには、強度表示があっても車両等が乗らない場所への設置を求める製品があります。ふた・本体・取付枠・基礎・周辺舗装まで、メーカーの適用範囲を確認します。

地下水位、浮力、土圧、沈下、施工中の重機荷重も検討します。樹脂製本体への穴開けは、強度が低下しないよう、メーカー指定の位置・大きさに従います。

水・ケーブル接続と建物への浸入を確認する

管路と箱の接続は、水が浸入しにくい構成とし、ケーブルを傷めないベルマウス等を用います。ハンドホールに水がたまることを想定して、ケーブルや接続部の仕様を検討します。排水穴を設けるだけで、地下水や建物への浸水が解決するとは限りません。

令和7年版の公共建築工事標準仕様書では、箱内のケーブル接続は原則行わず、やむを得ず接続する場合は防水性能を持つ工法としています。これは同仕様書を適用する工事の条件で、単に「ハンドホールは接続箱だから自由に接続できる」とは扱いません。管路内に接続部は設けず、必要な接続場所・工法を明確にします。

金属製支持材等の接地・防食、電力と通信の離隔・隔離も確認します。建物引込部では、管の中を伝って水が屋内へ入る経路まで止水計画に含めます。

埋戻し前の確認と竣工図

確認段階

主な記録

設計

位置、内寸、荷重、管種・本数、土被りと基準面

施工

基礎、管口、止水、支持、浮上り対策、締固め

埋戻し前

実測深さ、他埋設物との離隔、標識シート、写真

引渡し

回路・行先表示、管路の接続先、予備管、点検方法

掘削せずに位置と深さが分かるよう、基準点との距離・標高と写真を竣工図に残します。電力・通信系統の整理は弱電・情報通信設備の設計とも対応させてください。

参考資料

資料確認日:2026年11月12日。曲げの例は仮定です。地中条件・荷重・採用規程と製品の施工条件を確認して寸法を確定してください。

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