太陽光発電設備と受電点、保護継電器を示したイラスト
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系統連系と逆潮流とは?太陽光発電の連系区分とRPR

系統連系と逆潮流の意味を、太陽光発電の電力の流れから解説します。逆潮流あり・なし、低圧・高圧・特別高圧の連系区分、RPRと出力制御の役割、蓄電池併設時と連系申込みの確認事項を整理します。

猪

猪狩理

設備設計士

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更新日

系統連系とは、太陽光発電や蓄電池などを電力会社の送配電系統につなぎ、並列して運転することです。逆潮流とは、需要家側から系統側へ有効電力が流れることをいいます。系統連系していても、逆潮流を行わない構成はあります。

太陽光発電の計画では、発電設備の容量だけでなく、連系する電圧、逆潮流の有無、保護機能、運転方法をまとめて確認します。「自家消費だから連系手続が不要」「売電しないから逆潮流しない」という判断は避けてください。

順潮流・逆潮流と自家消費の関係

受電点で見ると、系統から建物へ電力を受ける流れが順潮流、建物から系統へ送り出す流れが逆潮流です。建物内の発電電力が負荷を上回ると、蓄電や出力抑制などを行わない限り、余った電力は系統側へ流れます。

運転例

受電点の電力の考え方

負荷100kW・太陽光60kW

損失を無視すれば40kWを受電

負荷40kW・太陽光60kW

制御等がなければ20kWが余剰となる

余剰分を蓄電

充電電力と充電余力を含めて差引きする

発電出力を抑制

受電電力等を監視して発電を調整する

上表は同時刻の電力kWの例です。年間発電量kWhが年間消費量より少なくても、休日の昼間などには余剰が生じる場合があります。検討には、太陽光発電量の試算に加え、時刻別の負荷と最低負荷の確認が必要です。

連系区分は電圧と逆潮流の有無を分ける

低圧・高圧・特別高圧は、どの電圧の系統へ連系するかの区分です。逆潮流あり・なしは、系統へ電力を送り出す運用が認められるかの区分です。二つの軸を分けると、申込みと保護方式を整理しやすくなります。

分類の軸

区分と確認事項

連系電圧

低圧・高圧・特別高圧。既設受電設備と系統条件を確認

逆潮流

あり・なし。連系契約と運転制御を整合

発電・蓄電方式

PCSの方式、出力、複数電源の組合せを確認

停電時の運転

解列・自立運転の回路と対象負荷を確認

設備容量には一般的な区分の目安がありますが、既設の高圧受電設備に接続する計画などでは、太陽光パネルの容量だけで低圧連系と決めることはできません。受電方式の基礎は低圧・高圧受電の違いを参照してください。

FIT・FIP等の制度を利用するかどうかと、連系の技術要件は別に確認します。一般送配電事業者の要件は地域や適用時期で異なるため、申込先の現行資料に合わせて計画します。

RPRは逆電力を検出して解列につなげる

RPRはReverse Power Relay、逆電力継電器です。逆潮流なしの連系では、受電点などで系統側へ向かう電力を検出し、遮断器等による発電設備の解列につなげる保護として使われます。継電器が検出することと、PCSが出力を抑えることは異なる役割です。

機能

主な役割

RPRによる保護

設定条件に達した逆電力を検出し解列信号を出す

負荷追従・逆潮流抑制制御

負荷に合わせて発電・蓄電出力を調整する

単独運転検出等

系統停電時の不要な系統加圧を防ぐために解列する

自立運転の切替

系統と分離した対象負荷へ電源を供給する

RPRには検出・動作時間があるため、設置すれば過渡的な逆潮流も常にゼロになる、という意味ではありません。CT・VT等の位置と極性、検出方向、整定値、解列箇所、PCS制御との協調を確認します。数値は一律に決めず、連系協議の条件を採用します。

逆潮流が認められる連系へ、通常の送り出し電力を遮断する設定をそのまま適用すると、正常運転ができません。逆潮流なしでも、必要なRPRや代替保護の条件は設備構成と協議結果によるため、すべて同じ機器構成とは限りません。

蓄電池・既設発電機を加える場合の注意点

蓄電池は充電時には負荷、放電時には電源として働きます。昼間に充電して逆潮流を抑える計画でも、満充電や故障、充電出力の制限があれば余剰を吸収できません。太陽光と蓄電池の同時出力、最低負荷、急な負荷遮断を想定して制御と保護を検討します。

既設の発電機がある場合は、その連系方式も含めた合計出力と運転状態を確認します。PCSや制御装置を追加した結果、既存の保護範囲から外れたり、想定した電力方向が変わったりしないよう、受電点を基準に全電源を図示します。

停電時に太陽光がそのまま建物全体へ給電するとは限りません。自立運転機能の有無、切替装置、供給できる電力・相数、対象負荷を確定し、系統側への加圧を防ぐ構成とします。

連系申込みと試験のために揃える資料

初期計画では、連系電圧、逆潮流、発電・蓄電容量、PCS仕様、出力制御、保護方式、計量方式を整理します。技術協議票と単線結線図には、電力の流れ、検出点、保護継電器、解列箇所が分かるように記載します。

完成時には、整定値と協議結果の一致、検出方向、解列動作、制御・復帰の条件を試験計画に沿って確認します。図面を読む際は単線結線図の確認手順も利用できます。制御や容量を変更した場合は、再協議や変更手続の要否を申込先に確認してください。

参考資料

資料確認日:2026年11月12日。連系方式と保護の適用条件は、申込先の現行要件・技術協議に基づいて確定してください。