監視画面とDDC、建物設備のつながりを示したイラスト
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中央監視設備とは?BAS・DDC・RS盤の構成と設計

中央監視設備の構成をBAS・DDC・RS盤の役割から解説。監視点の種類、通信仕様、集中検針、工事区分、停電・通信障害時の動作を設計の順序に沿って整理します。

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猪狩理

設備設計士

公開日
更新日

中央監視設備は、建物内の電気・空調・給排水などの状態を集め、監視・操作・記録を行う設備です。BASの画面を用意するだけでは成立せず、現場機器との信号、制御を実行するDDC、通信網、管理者の対応方法を一体で計画します。

設計では「何点を取り込むか」に加えて、その情報を誰が使い、異常時に何を判断するかを先に決めると、必要な機能と工事範囲が明確になります。

BAS・DDC・RS盤の違い

BASはBuilding Automation Systemの略で、建物設備の監視や制御を行うシステムを指します。中央監視装置はその上位で情報をまとめる役割、DDCはDirect Digital Controllerとして温度などを演算して現場の機器を制御する役割を担います。

構成要素

主な役割

設計上の確認

中央監視装置・サーバ

状態表示、操作、警報、履歴、帳票

管理体制、保存期間、バックアップ

DDC

センサ値を使う制御、現場の入出力処理

制御内容、入出力数、単独運転の条件

RS・RS盤

離れた設備の信号を集約・中継

内蔵機器、端子、電源、通信仕様

センサ・操作器

温度・圧力などの検出、弁やダンパの操作

測定範囲、取付位置、信号形式

RSはRemote Stationの略です。ただし、RS盤の内部に制御機能を持つコントローラを含む構成もあり、DDCとRSを常に別物として数えられるとは限りません。名称に頼らず、系統図と機器仕様で機能を確認します。空調方式の前提は空調方式の選定フローも参照してください。

監視点は状態・警報・計測・指令を分ける

監視点一覧には、対象機器、信号種別、単位、上下限、警報の扱い、操作可否を記載します。AIはこの分野ではアナログ入力を意味し、人工知能とは区別します。

信号

代表例

確認事項

DI:デジタル入力

運転、故障、満水、漏水

接点の有無、正常時の開閉、復帰条件

DO:デジタル出力

発停指令、警報リセット

保持・パルス、受け側の電源と定格

AI:アナログ入力

温度、圧力、流量

測定範囲、電流・電圧信号、精度

AO:アナログ出力

弁開度、回転数設定

出力範囲、動作方向、断線時動作

通信で取得する値には、物理的な端子数と一致しない監視点もあります。発停指令を出せることと、実際の運転を確認できることも別です。指令と運転状態を分け、指令したのに運転しない場合の検出条件まで決めます。

通信方式と集中検針を計画する

BACnetやModbusなどを採用する場合、対応規格名だけで接続を判断しません。通信媒体、速度、アドレス、取り込める項目、データ更新周期、操作権限を両側で合わせます。ゲートウェイが必要になる場合は、その電源と保守範囲も含めます。

集中検針は電力量・水量・熱量などをまとめて収集する機能です。パルス定数、積算値の桁数、時刻合わせ、欠測や機器交換時の扱いを決めます。エネルギーの分析・改善支援まで行うBEMSとは機能の範囲を分け、検針機能だけで省エネ効果を保証する表現は避けます。

停電・通信障害時の動作を設計する

自律分散型のDDCには、中央監視装置が停止しても現場制御を継続できる製品があります。ただし、必要な情報を他の装置から受ける制御や電源が失われる設備では、同じ動作を保証できません。どこまで単独で動けるかを系統ごとに確認します。

想定事象

決めておく内容

中央監視装置の停止

現場制御の継続範囲、現地操作、履歴の保持

通信断

異常の検出時間、値の無効表示、代替設定

停電・復電

保護する電源、設定保持、再起動の順序

センサ・操作器の異常

安全側の動作、警報先、復旧手順

防災設備の法定機能は中央監視の便利機能だけに依存させず、必要な専用設備や連動を別途確保します。非常時の電源条件は非常用電源の法的要件と合わせて整理します。

工事区分と試験を一覧にする

設計図には、盤の製作、機器側の接点追加、端子までの配線、通信接続、プログラム設定、画面作成、総合試験の担当を記載します。建物の情報ネットワークを利用する場合は、ネットワーク分離、利用者権限、遠隔接続、更新作業の担当も管理者と合意します。

完成時は正常値の表示だけでなく、故障信号、通信断、上下限警報、指令と実動作、復電後の挙動を確認します。機器名称とアドレス、監視点一覧、制御説明書を実際の設定にそろえ、設備の竣工図書として引き継ぎます。

参考資料と設計時の確認先

資料確認日:2026年11月12日。呼称や接続条件は製品・システムにより異なるため、採用機器の仕様と監視点一覧を突き合わせて計画してください。