Tfas・Rebro・Revit MEP徹底比較|設備CAD・BIM選定の現実的な判断基準
CAD/BIMナレッジレビュー

TfasからBIMへ移行するには?Rebro・Revit・Linxとの使い分け

Tfasを使う設備設計事務所向けに、継続利用・他ソフトへの移行・併用の判断基準を整理。既存図面の再利用、Revit連携、試行案件、移行費の確認項目を解説します。

長

長谷川一夫

機械設備設計部

公開日
更新日

Tfasを使っている設備設計事務所がBIM対応を進める際は、全面移行、継続利用、他ソフトとの併用を案件条件に応じて比較します。既存図面や部品を使い続ける価値と、今後求められるモデルの条件を両方確認することが重要です。

「TfasではBIMに対応できない」と一括りにするのは適切ではありません。ダイテックはIFCやRevitとのデータ連携を案内しています。ただし、連携機能があることと、特定の案件の納品要件を満たすことは分けて検証してください。

継続・移行・併用を選ぶ基準

方針

検討する状況

先に確認すること

Tfasを継続する

現行図面が中心で、要求されるモデル交換にも対応できる

出力形式、必要属性、受け手側の利用結果

別ソフトへ移行する

継続案件で異なるネイティブモデルや作業環境が必要

標準・部品の作り直しと教育の負担

案件ごとに併用する

既存案件とBIM要求案件が混在する

正本、修正担当、交換頻度、二重入力の管理

方針を決める前に、今後の案件を図面中心、モデル共有、編集可能なモデル納品などに分けます。BIM対応という言葉だけでは、必要な移行範囲を決められません。

候補ソフトの確認ポイント

Rebro:設備向けの部品や作図、図面出力、他ソフトとの交換を代表案件で確認します。Tfasで使っている資産が、そのまま同じ操作で使えるとは仮定せず、再利用できる情報と作り直す情報を分けます。

Revit:取引先のネイティブモデルや共同作業の要求に合わせて検討します。ファミリ、タグ、集計表、座標管理などの標準整備も必要な作業として見積もります。RebroとRevitの比較では検証する作業を整理しています。

Linx:ダイテックはTfasの後継としてLinxを案内しています。後継製品であっても、操作、既存データ、部品、図面出力を自社条件で確認してください。名称だけを根拠に、移行工数が不要と判断しないことが大切です。

TfasとRevitの連携で確かめること

ダイテックの公式案内には、IFCと専用プラグインを使うRevit連携が掲載されています。専用連携では対応するファミリや部材を扱う仕組みがありますが、すべての部材・属性が無条件で同じ状態になることを意味しません。

利用するTfasまたはLinx、Revit、プラグインのバージョンを確認し、メーカーの連携ガイドに沿って検証します。相手側で求める編集、接続、属性、更新後の差替えまで試してください。

既存資産は4種類に分ける

資産

移行時の考え方

過去図面

参照として保存するものと新環境で再作成するものを分ける

部品・記号

形状だけでなく属性・接続・図面表現の再利用可否を確認する

作図標準

線種、文字、縮尺、機器番号、出図方法を新環境で再現する

作業手順

変更、確認、納品、バックアップを新しい分担に合わせる

すべての過去図面を変換する必要があるかも検討します。進行中の案件、再利用頻度の高い部品、共通の標準から優先すると、実際に使う資産へ工数を振り向けられます。

代表案件で移行を試す手順

  1. よく受注する用途と規模から、限定した試行範囲を選ぶ。
  2. 必要な図面とモデル、受け渡し相手、完了条件を決める。
  3. 同じ範囲を候補ソフトで作成し、準備・入力・修正・確認時間を分けて記録する。
  4. 取引先で開き、必要な作業と変更版への差替えを試す。
  5. 不足する部品・標準・教育を一覧にし、費用を見積もる。
  6. 試行結果に基づき、次の案件に広げる範囲を決める。

初回だけの学習時間と、毎案件発生する補正時間を区別してください。前者は教育や標準化で改善する可能性がありますが、後者は継続費として残る場合があります。

併用するときは作成元を固定する

同じ設備をTfasと別ソフトでそれぞれ修正すると、図面とモデルの不一致が起きやすくなります。元データの保管先、修正依頼先、再出力する担当、納品版の確認者を決めます。変換後だけの修正が必要なら、次回の更新で失われないよう例外として管理してください。

候補全体は設備BIMソフトの比較、費用はBIM導入費用、CAD資産の扱いはAutoCAD MEPからRevitへの移行も参考になります。

参考資料

制度・製品情報の確認日:2026年9月26日。実案件では申請先の案内と利用する製品バージョンの資料も確認してください。