
Revit MEPでできること|設備設計の機能と別途準備が必要な作業
Revitの空調・衛生・電気設備の機能を、モデル作成、図面、集計、解析に分けて整理。国内実務の標準整備、計算との連携、導入前に試す代表業務も解説します。
長
長谷川一夫
機械設備設計部
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Revitには空調・配管・電気設備を扱うMEP機能があり、モデル作成、図書化、集計、システムの検討に利用できます。ただし、導入しただけで自社の設備設計業務がすべて同じ手順で完結するわけではありません。
必要な部品、図面表現、パラメータ、計算条件、外部ソフトとの受け渡しを整えて初めて、実務の作業につながります。この記事では機能の範囲と、導入前に確認したい作業を整理します。
設備設計で扱える主な範囲
業務 | Revitで扱う内容 | 実務で検証すること |
|---|---|---|
空調・換気 | 機器、ダクト、配管等のモデルと図書 | 系統、風量、部品、図面表現が目的に合うか |
給排水・衛生 | 機器と配管の配置・接続・図書 | 勾配、継手、系統、必要な属性を扱えるか |
電気 | 電気設備のモデル、回路・負荷に関する情報 | 国内の図書・計算条件・機器仕様に対応する方法 |
図面・集計 | ビュー、シート、タグ、集計表 | 必要な記号、縮尺、機器表を再現できるか |
解析・調整 | システム検討や他分野とのモデル確認 | 前提条件、計算範囲、外部連携を確認できるか |
表にある機能を使っても、設計条件を決定するのは設計者です。モデルの入力値が未確定だったり、システムが正しくつながっていなかったりすれば、表示や集計、解析の結果をそのまま設計判断に使うことはできません。
機器の形状だけでなく接続と情報を整える
Revitの設備機器では、ファミリの形状に加えて、コネクタやパラメータが重要です。見た目が正しくても、適切な系統につながらない、必要な値を集計できない、といった問題があると業務が止まります。
導入時は、よく使う機器から用途に必要な情報を決めます。メーカー部品を利用する場合も、対応バージョン、カテゴリ、寸法、接続位置、属性を確認してください。作成方法はRevit MEPファミリの作り方で解説しています。
図書作成ではテンプレートの整備が必要
平面図や断面図をモデルから作成できても、社内で求める文字、記号、注記、機器表の構成が最初からそろうとは限りません。ビューの設定とタグ、集計表、シートのルールを整備し、代表図面を実際に出力して確認します。
設備情報を表に出す場合は、項目名だけでなくデータ型、単位、入力する場所をそろえます。同じ意味の値を別々のパラメータに入力すると、集計が分かれたり、変更時に片方だけが更新されたりします。
設計計算は目的と根拠を確認して使う
RevitにはMEPの解析や負荷に関する機能がありますが、国内の各種申請・計算書の要件を無条件に満たすと考えないでください。計算の対象、適用する基準、入力条件、出力する根拠を整理し、案件で使う計算方法との対応を確認します。
外部の計算ソフトを併用する場合は、何をモデルから渡し、何を計算側で補うかを決めます。計算結果を機器表やモデルに戻す担当も必要です。連携機能を使う場合も、初回は代表値を照合して入力漏れや単位の違いを確認してください。
導入前に行う5つの実務テスト
- 配置:代表機器を配置し、必要な配管・ダクト・回路との関係を確認する。
- 変更:機器サイズや配置を変え、接続と図面がどう更新されるか確かめる。
- 集計:機器番号、能力、数量などを出し、元の設計条件と照合する。
- 出図:平面、断面、詳細、機器表など必要な成果物を作成する。
- 交換:取引先へ渡し、必要な表示・編集・更新ができるか確認する。
検証結果は、標準機能で対応、標準整備で対応、アドイン等で対応、別の業務として実施、という区分で記録します。これにより、ソフトの機能不足と社内設定の不足を分けて評価できます。
導入初期に起こりやすい問題
作図に時間がかかる:操作習得、部品不足、参照データの不備、過剰な詳細化を分けて調べます。「慣れれば解消する」とまとめず、繰り返す作業を標準化します。
モデルと図面が合わない:ビューの表示設定だけでなく、注記や表の値がモデル情報に連動しているかを確認します。直接入力した情報は別途更新が必要な場合があります。
受け渡し後に情報が変わる:形式、バージョン、出力設定を確認します。Rebroとの交換はRebro・Revit連携の実務手順を参考にしてください。
必要な機能を小さな業務で確かめる
最初から全分野をモデル化するより、導入対象の成果物を一つ決め、作成から納品まで試すと課題を把握できます。配管の操作は配管勾配の設定と確認、社内標準は設備BIMテンプレートの整備へ進んでください。
参考資料
制度・製品情報の確認日:2026年9月26日。実案件では申請先の案内と利用する製品バージョンの資料も確認してください。