建設業のBIM活用例｜設備の干渉確認・数量把握・施工連携でできること
建設業でBIMを活かす用途を、設備の干渉・納まり、数量把握、製作・施工連携、維持管理情報の引渡しに分けて解説。想定例を通じて入力情報、成果物、担当と成立条件を示し、自社で試す範囲と効果測定のポイントを整理します。
長
長谷川一夫
機械設備設計部
- 公開日
- 更新日
建設業のBIMは、設備の干渉・納まり確認、数量把握、製作・施工への連携、維持管理情報の引渡しに活用できます。用途ごとに必要な情報が違うため、使う人、判断したいこと、成果物を先に決めるのが出発点です。
以下は使い方を説明する想定例です。当社の施工実績や効果測定結果を示すものではなく、削減率や工期短縮を保証する内容ではありません。自社の案件に当てはめる際は、対象範囲と確認責任を決めてください。
用途ごとに必要な成果物を選ぶ
用途 | 主な入力情報 | 成果物の例 | 主に確認する担当 |
|---|---|---|---|
干渉・納まり | 躯体、設備外形、天井、必要離隔 | 課題一覧、調整断面、合意したルート | 設備・意匠・構造担当 |
数量把握 | 対象範囲、寸法、材質、系統、集計条件 | 条件付き数量表、対象外一覧 | 設備設計者、積算担当 |
製作・施工連携 | 承認した寸法、継手、搬入・施工条件 | 製作検討資料、ユニット区分、搬入計画 | 施工担当、製作者 |
維持管理 | 機器ID、型式、場所、竣工情報、文書 | 設備台帳、関連資料との対応表 | 施工側担当、維持管理者 |
モデルの見た目が詳しくても、この表の情報がすべて揃っているとは限りません。例えばルート調整用の配管を、そのまま発注数量の根拠にするには追加の確認が必要です。
活用例1：天井内の干渉と納まりを確認する
事務所の廊下で、主幹ダクト、排水管、ケーブルラックが梁下に集中する想定です。各分野のモデルを同じ座標と版で重ね、接触する箇所を抽出します。続いて排水勾配、断熱材、吊り支持、機器点検のための空間を確認します。
Revitの干渉チェックは、選択した要素・カテゴリ間の干渉を検出し、レポートをもとに担当者が調整する機能です。検出対象と条件を理解して使い、ソフトの結果だけで納まり全体を承認しないようにします。Autodesk：干渉チェック
この例での成果物は3D画像だけでなく、「梁下のこの区間を変更する」「誰が再計算する」「どの版で再確認する」という課題一覧です。機器交換や作業に必要な空間も対象とし、目に見える衝突が消えた後の確認を残します。
梁貫通やスリーブが関係する場合は、構造上の判断を担当者へ依頼します。候補の配置と承認を区別する方法はBIMによるスリーブ図の作成を参照してください。
活用例2：配管の数量を把握する
一つの階の給水配管について、系統・呼び径・材質別の長さを集計する想定です。モデルの対象範囲を確定し、既存・撤去・新設などを分けて、集計条件と単位を記録します。比較案が複数ある場合は、どの案の数量かも固定します。
Revitでは要素のプロパティを表として抽出し、分類や集約ができます。数量は入力内容と集計条件に依存するため、用途に必要な要素が揃っているかを確認して利用します。Autodesk：集計表について
確認項目 | 想定例での扱い | 数量表に添える情報 |
|---|---|---|
集計範囲 | 3階の新設給水管だけを抽出 | 対象階・系統・工事区分・モデル版 |
重複と欠落 | 重複要素、接続未入力、モデル対象外を確認 | 修正箇所と対象外項目 |
部材区分 | 直管と継手・弁を分けて扱う | 長さ、個数などの単位と算出条件 |
発注への利用 | 端材・加工・予備等の扱いを別途判断 | 数量の用途と追加算定の担当 |
まず一部分を図面やモデルと照合し、抽出ルールが意図どおりかを確認します。モデルの長さの合計を、そのまま契約数量や発注数量と呼ばないことが大切です。
活用例3：製作・施工の検討へつなぐ
機械室の配管をユニット化する想定では、ルートだけでなく、継手、弁の操作、搬入口、運搬時の外形、現場で接続する位置を検討します。設計モデルで確認した情報と、製作者・施工者が追加する情報を分けます。
例えば、機器の配置が決まっていても接続口が仮定のままなら、製作に進める状態ではありません。採用機器の図書、現場寸法、許容する調整代を関係者が確認し、製作に使う版を承認します。モデルを更新した後の変更連絡先も決めておきます。
施工側の成果物は、ユニット区分、製作に必要な寸法、搬入手順の検討資料などです。墨出し用データへ展開する場合も、測量の基準、対象点、機器への受渡しを確認する工程が必要です。詳しい引継ぎは施工BIMの活用とモデル引渡しで整理しています。
活用例4：設備台帳へ情報を引き渡す
維持管理者が空調機を検索し、仕様・取扱説明書・設置場所を確認できるようにする想定です。必要なのは形状だけでなく、機器ID、実際に納入された型式、管理区画、関連文書との対応です。
国の標準ワークフローガイドライン第3版では、維持管理・運用を含む情報活用と受渡しを整理しています。モデルを渡したら運用が完成するものと考えず、管理側が使う情報と更新方法を先に決めます。建築BIM推進会議：ガイドライン第3版
たとえば試行として空調機数台を選び、台帳のIDから対象機器と文書へたどれるかを管理担当者に確認してもらいます。竣工時の情報へ更新した記録を残し、機器交換後に誰が台帳・モデル・文書を直すかまで引き継ぎます。
自社で試す用途と測定方法を決める
初回は、入力資料と確認者を確保できる一つの用途を選びます。次の項目を試行開始前に決めておくと、見た目の完成度だけに評価が偏りません。
- 対象階・系統・工区と、BIMで扱わない範囲。
- 成果物を使って誰が何を判断するか。
- 入力、確認、修正、受渡しに要した時間の記録方法。
- 入力漏れや未解決課題、出力の誤りを確認する方法。
- 次の案件に再利用できるルールと、追加対応が必要な条件。
従来業務と比較する場合は、同じ範囲・成果物・確認条件を揃えます。確認工程を省いて時間だけが短くなった場合は、同じ品質の効率化とは評価できません。BIM導入のメリット・デメリットも踏まえ、実際に判断へ使えた用途から適用範囲を広げましょう。